フーヴァー研究所東京オフィス秘話④

From：岡崎 匡史
研究室より

フーヴァー研究所東京オフィス秘話ー③のつづき

フーヴァーの尽力で活動を再開させた東京オフィス。当初は非公式の活動であったが、フーヴァー研究所が公式に東京オフィスを出先機関として認める。

1947（昭和22）年11月26日、「東京フーヴァー研究所・蔵書助言委員会」が公式に設置された。東京オフィスの活動方針を示し、助言を与えるためだ。

蒐集方針

フーヴァー元大統領とフーヴァー研究所所長ハロルド・H・フィッシャー（Harold H. Fisher・1890〜1975・フーヴァー研究所所長1944〜1952）が蔵書助言委員会設置を認可した。フィッシャー所長は、太平洋戦争中の1945（昭和20）年1月の段階で、日本と中国の近現代の文献を蒐集する3つの方針を掲げていた。

フィッシャー所長の蒐集方針は、（１）戦争関連資料は、軍事作戦よりも戦争が起こった原因と結果に焦点をあてること（２）革命関連資料は、あらゆる形態の革命運動について取り扱うこと（３）平和関連資料は、政治・経済・文化・平和団体などすべての国際関係の分野を含めることであった。

委員会メンバー

東京オフィスは、蔵書助言委員会での議論と決定に従って５年間の蒐集活動を実施した。蔵書助言委員会は、以下のメンバーで構成された。

名誉会長：ヒューバート・G・シュンク
代表：Mr Seizo Motomura（日本語名未特定・スタンフォード1909年卒）
秘書会計：市川義夫（スタンフォード1925年卒・本州製紙勤務）
米国メンバー：ドナルド・R・ニューゼント中佐（Donald R. Nugent・スタンフォード大学卒で教育学修士、極東史で博士号）、トマス・C・スミス（Thomas C. Smith・スタンフォード大学准教授）
日本メンバー：Miss Shizuko Ichihashi（日本語名未特定）、徳澤龍潭（京都帝国大学卒業後、スタンフォード大学留学）、河合一雄（ジャパンタイムズ編集長・1949年にスタンフォード大学講師・1979年に占領史の古典となるJapan's American Interludeを出版）
兼務：東内良雄、Mr. Harumi Okamoto（日本語名未特定）

1947（昭和22）年から1950年（昭和25年）にかけて、蔵書助言委員会は16回開催された。1950年1月、フーヴァー研究所のフィッシャー所長が蔵書助言委員会に参加し、東京オフィスの活動に助言を行った。

日本研究で著名な英国人ジョージ・サンソム卿（Sir. George Sansom・1883〜1965）は、1950（昭和25）年12月27日に開催された16回目の蔵書助言委員会に特別ゲストとして招かれ、蒐集事業に貴重な助言を行ったという記録が残っている。

日本全国での蒐集活動

蔵書助言委員会は、東京オフィスに内務省関連資料をはじめ、反政府文学やマイクロフィルムを購入することも促した。効率よく迅速に貴重なコレクションを確保するために、1950年には北海道と九州にまで調査員を派遣した。

北海道における蒐集では、GHQ の民事局/北海道担当のジョン・B・スィッツァー司令官（John B. Switzer）と陸軍民間部のオリン・ヘイズ（Orrin Hays）が協力した。

九州における蒐集では、GHQの民事局/九州担当のジョセフ・H・ブルクハイム司令官（Joseph H. Burgheim）と彼の部下ジョン・W・ローク（John W. Rourk）の協力のもと蒐集活動を成功させることができた。


フーヴァー研究所東京オフィス秘話ー⑤につづく


ー岡崎 匡史