「駅弁大学」の誕生

乱立する新制大学

教育使節団は、「高等教育における日本の保守主義は打破することができる。世界の福祉、日本の福祉のために、そうするべきだ」と勧告し、「今日、帝国大学の卒業生に与えられている優遇措置」は排除されなければならないと断言した。

この解決案として教育使節団は、少人数のためだけの高等教育を排し、できるだけ多くの青年男女を教育するため、大学と専門学校の数を増やすことを勧めた。

学校教育法の改正で、１９４８年３月３１日、４年制の大学が新設された。大学から政府を締め出すために、同法は学長に強力な決定権を与え、また、教授会の権限も大幅に広げられた。

それまで存在した２４９の高等教育機関が１７８の新たな「新制大学」として統合された。各都道府県に「駅弁大学」（大宅壮一の造語）と言われた新設大学が誕生した。

大宅壮一

誤算

外交局のリチャード・フィンは、１９４９（昭和２４）年７月、「六帝国大学が君臨していた戦前の日本の大学制度の独裁的状態は、２００校を超えるカレッジやユニバーシティの設立によって、急速に変えられるであろう」と甘い見通しをした。

１９４５年の終戦当時、大学数は４８校、教授陣６８８８人、学生数９万８８２５人であった。

占領が終結した１９５２年には、大学数は２２０校、教授陣３万６９７８人、学生数３９万９５１３人に増えた。短期大学は、２０５校、教授陣８３２８人、学生数５万３２３０人になった。

目が眩むほどの急増は、旧帝国大学の権力と威信を損なうどころか、金不足、人材不足の現状では、旧帝国大学の優位をより一層強めるのに役立った。